社会的環境
日本では美容外科手術を受けた事実を隠す傾向が根強い。そもそも、日本においては、欧米では一般的なピアスや刺青といった「身体を傷付ける」とされるようなファッションを忌避することが多い。
「何故、身体を侵すファッションを忌避するのか」といったことは学問的に深い検証がされたことはないため、一般には原因を文化や宗教観といったものに求めることが多いものの、詳しいことは分かっていない。
同様に「どこまでを整形手術と看做すのか」といった定義も曖昧である。また、整形した事実を相手に指摘するのは侮辱であるとされている。
現在のところ、日本においては、美容外科手術を受けた者に対する社会の一部の偏見はまだ根強く残っているといわざるをえないため、特に公開された場における発言等に際しては、手術を受けた者のプライバシーを侵害しないか配慮が必要である。
市民権を既に得ている整形手術としては、脱毛や縮毛矯正、歯科矯正などがある(これらは侵襲性がないか、少ないことから整形とはみなさないこともある)。芸能界では整形を受けることが当然になっていると噂されているが、整形手術をしたことを公然と認める芸能人は少ない。
一方で、例えば、上眼瞼に皺を一本形成し多少目の開きを大きくするだけの二重まぶた形成手術で、本人が社会上不利益を受けていると思っている心理負担を軽減し、人のQOLの向上につながるのであれば、それは何ら社会的・倫理的に問題ではないという考え方もできる。
また、美容外科手術に限らず、例えば高齢者の女性に化粧を施すと高齢者が活き活きとする作用などが報告されている。
高齢化社会を踏まえて、美容外科手術が、技術進歩の結果、より安全に施行することができ、中高年以上の人口層がより活動的な社会生活をなすための補助手段となりえるのであれば、美容外科手術を否定する医学的・倫理的根拠は希薄になる。
そして、実際、わが国において美容医療が医療の一分野として正式に認知されるに至った経緯には、これらの考え方を基礎にするものと考えることができる。